オンライン試験やeラーニングはリモート環境でも試験や授業を受けられるという利便さがある一方で、本当に試験や授業を受けている人物が受験者・受講生の本人であるかという確認の徹底が重要となります。つまりオンライン試験やeラーニングでは実施する企業や団体はもちろん、受験生や受講生の側も本人確認の証明をきちんと行わなければならず、そこで不備があれば最悪の場合、受験資格の失効や受検結果や単位の取り消しといった問題にもつながりかねません。
そのためeKYCを導入して本人確認を合理化することで、双方が安心して試験や講義を実施できるだけでなく、受験生にとっても本人証明を行いやすくなり、受験や受講に関する利便性を向上させられます。
建機教習センタのeラーニングの申込みにおいて、本人確認プロセスにeKYCシステムである「PCTオンラインらくトレ」が採用されています。当該講習は労働安全衛生法にもとづいたものとして様々な内容が用意されており、受講生はオンラインで本人確認を行えるため、いつでも好きなタイミングで必要な講習を受けられるようになりました。
日本貸金業協会では団体からのeラーニング講習を受け付けており、講習を受講するためには受講生がパソコンやスマートフォンのカメラを使ってeKYCによる本人確認を行わなければなりません。なお、eKYCによる本人確認に対応している証明書は運転免許証やマイナンバーカード、さらに在留カードとなっており、日本人だけでなく在日外国人も利用可能です。
一定以上の性能を有するドローンの操作については国家資格を取得しなければなりませんが、その資格申請手続きは複雑になっており、少しでも申請を効率化できるようにeKYCによる本人確認が導入されています。
対応可能な書類はマイナンバーカード、運転免許証、パスポートです。
全日本情報学習振興協会ではリアルタイムで行うオンライン検定として、360度全周WebカメラとeKYCによる本人確認を併用した試験方式を採用しました。これによりカンニングやなりすましを防止して信頼性を強化するとともに、受験者が自宅にいながら試験を受けられるといった利便性の向上など複数のメリットを追求しています。
オンライン試験やeラーニングにeKYCによる本人確認を導入するメリットは、まず試験会場や講習会場を訪れて現地で受験したり受講したりする手間を省けるという点です。これにより移動にかかる時間やコストを削減できる上、移動時の事故や公共交通機関の遅延による遅刻といったリスクを回避することもできます。
またオンライン試験やeラーニングといったリモート環境における受験・受講では常になりすましやカンニングのリスクもありますが、適切なシステムによるeKYCを導入することで、むしろ本人確認を徹底して替え玉受験や出席に関する不正などを防止できることも魅力です。
その他、利便性を向上させることで受験者や受講者を集めやすくなることもメリットです。
eKYCによる本人確認でオンライン試験やeラーニングの不正を防止できるのは、あくまでも十分に信頼できるシステムが適切に運用されていることが前提となります。そのため信用できないシステムを使ったり、本人確認のフローを正しく制定していなかった場合、情報漏えいや誤判定といったリスクが増大してしまう点を考慮することが必要です。
またeKYCによる本人確認ではパソコンのカメラやスマートフォンのカメラ機能を使用できる人しか利用できないため、eKYCを使ったことのない受験生や受講生は正しく申請したりログインしたりできない恐れもあります。
その他にも個々の自宅のインターネット環境や通信回線によっては、通信エラーになって受験・受講できないといった可能性もあるでしょう。
民間資格の受験やeラーニングだけでなく、国家資格の受験申請や法的な講習の受講についてもオンライン化が進められており、今後は一層にeKYCによる本人確認を導入して申請や出席管理を行うケースが増えていくと考えられます。
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