eKYCサービスの拡張性は？

eKYCサービスに拡張性をもたせる意味

自社に適したeKYCサービスを導入したとしても、業種によっては既存の確認サービスでは対応できない範囲があります。本人確認書類の種類は各業種や審査基準によって異なるほか、セキュリティレベルは年々上がっているからです。

eKYCサービスの導入を検討しているなら、導入後も機能を拡張し続けてカスタマイズできるサービスを選ぶようにしましょう。

オプションは追加でコストがかかる場合もありますが、機能を拡張させて同じeKYCサービスを利用し続けられれば、サービスの入れ替えによって再びコストをかける必要がありません。長い目で見ると、結果としてコストパフォーマンス向上に繋がる可能性もあるのです。

セキュリティレベルが上がってもスムーズに本人確認ができる、拡張性の高いサービスを探してみることをおすすめします。

オプションによる対応範囲の拡張

eKYCサービスを比較する際、標準で提供しているサービスや機能だけでなく、拡張オプションにも注目しておきましょう。オプションの活用によって対応範囲が広がり、より自社に合ったeKYCサービスにカスタマイズできるようになります。

ユーザーが使いやすいUI/UXにできる

eKYCサービスを選ぶ際、ユーザーが使いやすいUI（ユーザーインターフェース）やUX（ユーザーエクスペリエンス）かを決め手にするのもひとつの手です。

ユーザーがせっかく自社の商品やサービスに興味を持っても、画面表示が見づらい、本人確認の操作がしにくいなど、eKYCの使い勝手が悪いと、申し込みをせずに途中でやめてしまう「離脱」を招くおそれもあります。

本人確認の方法や使う人に合わせてUIやUXを拡張したりカスタマイズしたりできるeKYCがおすすめです。

オペレーション負荷の軽減

eKYCを導入すると、これまで行っていた人による本人確認を自動で行えるため、オペレーションの負荷が軽減されます。例えば、これにOCR技術による書類の自動読み取り機能を拡張すれば、入力されたデータ確認の作業負担も小さくなります。

さらに、差し戻しも少なくなり、リアルタイムでの照合判定が可能になるでしょう。サービスの対応範囲を拡張することによって、負荷軽減だけでなく業務効率アップに繋がります。

導入・運用のしやすさをアップ

eKYCのみならず、本人確認（KYC）業務フローの全体を考慮した上で、拡張機能の導入を検討してみると良いでしょう。例えば、eKYC後の審査プロセスを効率化するために、OCR機能を追加するといった具合です。

また、導入後のサポートやメンテナンスサービスの範囲を広げれば、今後、追加すべき拡張機能を見つけやすくなり、よりeKYCをフルに活用できるようになります。

自社に適したeKYCサービスで効率化していこう

eKYCサービスを提供している会社はいくつもありますが、会社によっては、自社に適したサービスを導入するためには自社で必要な機能を確認し、サービスを拡張してカスタマイズすることも必要です。

また、将来的にどのような機能が拡張されていくかにも注目しておくと、導入後の失敗や後悔も防げます。今後のカスタマイズも視野に入れて、拡張性の高いサービスを検討するようにしましょう。